日本や韓国など東アジア各国では、近年大規模干拓工事により広大な干潟・浅海域が急速に失われつつある。有明海の諫早湾奥部では、1997年4月14日に諫早湾干拓事業による堤防の閉め切り（潮止め）が実施された。そして翌1998年には赤潮による漁業被害が出始め、2000年に海苔養殖が大打撃を受けた。

2004年8月には漁業者の求めた干拓工事の差し止め請求を佐賀地裁が認め、干拓工事が中断したが、その後の福岡高裁と最高裁判所での原告敗訴および公害等調整委員会の裁定により、干拓工事は再開されて現在もまだ問題は残されたままになっている。しかし、今後もし水門を解放して海水を導入することがあれば、再び泥干潟が形成される可能性は十分に残されている。

本研究グループは、一貫して諫早湾干拓事業と「有明海異変」の因果関係の究明を行い、水門開放の必要性を訴えている。これが実現すれば、有明海は再び「宝の海」として蘇るに違いない。本研究では、干拓堤防閉切り前から行われている採泥調査を今後も継続して行うことで、将来、行われるべき中長期開門調査に向けて検証可能な実証データの蓄積を目的としている。本研究により得られた成果は、中長期開門調査の実施をせまる理論的根拠として用いられるとともに、水門開放後に行われる調査に対して、共通した精度で比較可能な水門開放以前の基礎データを供給することができる点で非常に重要である。