盗難防止や商品在庫管理などの目的で使用されているRFID機器が使用する周波数の主なものには、大きく分類して、長波（200Hz〜14kHz）、短波（13.56ＭＨz）、マイクロ波（2.45ＧＨz）などがある。ただ外見だけからはどの周波数を使用しているのかは明示されておらず、またそこを通過する人がどれだけの電磁波に曝露されるのかについても情報が開示されていない。

今回、図書館のゲートなどで主に使われている盗難防止ゲート（14kHz）とスーパーマーケットなどの店舗の入り口で使用されているゲート（13.56MHz）、JR東日本で使用されているスイカ（13.56MHｚ）について、周辺部での電磁波を測定した。

その結果、14kHzを使用したゲートについては、国際非電離放射線防護委員会（ICNIRP）が定めるガイドラインの最大60倍という磁場の値が測定された。また13.56MHzを使ったゲートにおいても最大87倍という磁場が測定された。また、同じく13.56MHzを使用しているスイカの場合、改札のカードをタッチする部分では最大12倍以上の値であった。

今回の調査では、RFID機器に使用される14ｋHz 、13.56MHｚなどの周波数に関する健康影響を示唆する研究論文を探したが、研究自体が少なく、その周波数に特定した影響を示す研究は見つけられなかった。これは健康影響が心配ないというということではなく、RFID機器の普及が間もないためであると思われる。問題は、商用周波数での発ガンリスクの可能性が指摘されるなかで、新たな周波数の電磁波を利用した機器の導入に際して、発ガンを含めた長期曝露の安全審査が要求されていないことにあると思われる。

今秋には、世界保健機関（WHO）が商用周波数の磁場に関する環境保健基準（EHC）を公表する予定。小児白血病リスク上昇の疫学調査データを根拠に、予防的観点に立った対策のオプションを盛り込むことが予想されている。その一方で、あらたな電磁波を利用した機器が何の安全性の検証も経ずに普及が進み、電磁波を曝露することになる職場の労働者や一般消費者に、リスク情報を与えられないという情況が問題である。

なお、この研究の成果については、2006年9月に書籍（出版社（有）コモンズ ）として出版予定です。